日本人の死因第1位はがん(悪性新生物)です。2023年の統計では、2人に1人が生涯でがんに罹患し、4人に1人ががんで死亡するとされています(国立がん研究センター「がん統計」)。しかし早期発見・早期治療を行えば多くのがんで高い生存率が期待できます。この記事では、がん検診の意義と各がん種のスクリーニング法を解説します。
1. がん検診はなぜ重要か
多くのがんは初期段階では自覚症状が乏しく、症状が出た時点ではすでに進行していることが少なくありません。定期的な検診によって無症状の段階でがんを発見することをスクリーニング(一次予防を超えた二次予防)と呼びます。
たとえば、大腸がんはステージⅠでの5年生存率が約90%以上ですが、ステージⅣでは約20%以下にまで低下します(国立がん研究センターがん対策情報センター)。早期発見が生死を分ける可能性があります。
一方で、がん検診には偽陽性(実際にはがんでないのに要精検とされる)や過剰診断のリスクも存在します。利益とリスクを理解した上で、推奨されるスクリーニングを適切に受けることが重要です。
2. 推奨される5大がん検診
厚生労働省は市区町村が実施すべき「対策型がん検診」として、科学的根拠に基づき以下の5種類を指定しています(厚生労働省「がん検診について」)。
- 胃がん検診
- 肺がん検診
- 大腸がん検診
- 乳がん検診
- 子宮頸がん検診
3. 胃がん検診
対象:50歳以上(胃内視鏡は2年に1回、胃X線は年1回)
胃がんは日本でがん死亡者数の第4位(男性第3位)です。主な原因はヘリコバクター・ピロリ菌感染で、感染している場合は除菌治療によってリスクを大幅に下げられます。胃内視鏡検査(胃カメラ)は胃X線(バリウム検査)より精度が高く、近年は内視鏡が主流になっています。ピロリ菌検査と組み合わせることで、よりリスクに応じた検診が可能です。
4. 肺がん検診
対象:40歳以上(年1回)
肺がんは日本でがん死亡者数の第1位です。胸部X線検査と喀痰細胞診(喫煙指数が高い人)を組み合わせて行います。CT検診(低線量CT)については、欧米では喫煙歴のある高リスク者への有効性が示されていますが(NLST Research Team, NEJM 2011)、日本の対策型検診での標準実施はまだ議論中です。喫煙者は特に検診の優先度が高い群です。
5. 大腸がん検診
対象:40歳以上(年1回)
大腸がんは日本でがん罹患者数第1位(男女計)です。まず便潜血検査(2日法)で糞便中の血液を検出します。陽性の場合は精密検査として大腸内視鏡を受けることで、がんだけでなく前がん病変(ポリープ)の発見・除去も可能です。検便は自宅でできる簡便な検査であり、受診率向上が早期発見につながります。
6. 乳がん検診
対象:40歳以上(2年に1回)
乳がんは日本女性でがん罹患率第1位です。マンモグラフィ(乳房X線検査)が標準的な検診法で、触知できない小さな病変を発見できます。40歳未満は乳腺密度が高く、超音波(エコー)との併用が有効な場合があります。乳がんには遺伝的リスク(BRCA1/BRCA2変異)があり、家族歴がある場合は遺伝カウンセリングも選択肢になります。自己触診も補助的に推奨されています。
7. 子宮頸がん検診
対象:20歳以上(2年に1回)
子宮頸がんの主な原因はヒトパピローマウイルス(HPV)感染です。細胞診(子宮頸部の細胞を採取する検査)が標準で、異常があれば精密検査(コルポスコピー・組織診)へ進みます。近年はHPVワクチンの接種率向上と、HPV検査との併用による精度向上が推進されています。子宮頸がんはワクチンと検診の両方で予防・早期発見ができる数少ないがんのひとつです。
8. その他のがん検診(任意型)
対策型検診の5種類以外にも、個人の状況・リスクに応じて検討できる任意型検診があります。
- 前立腺がん:PSA(前立腺特異抗原)血液検査。50歳以上の男性が対象。過剰診断の問題もあり、受診前に医師と相談を
- 肝臓がん:肝炎ウイルス(B型・C型)感染歴がある方は超音波・AFP検査が推奨されます
- 甲状腺がん・膵臓がん:超音波・腫瘍マーカーを用いますが、現時点では一般集団への対策型検診としての推奨は限定的です
9. 検診を受けるときのポイント
- 住んでいる市区町村が実施するがん検診は費用が補助・無料になる場合があります。自治体の広報やウェブサイトで確認しましょう
- 検診で「要精密検査」と判定されても、すぐにがんを意味するわけではありません。しかし必ず精密検査を受けることが重要です
- 検診の受診間隔や対象年齢の基準を守り、毎回同じ施設で受けることで経年比較が容易になります
- 家族歴(がんの遺伝リスク)がある場合は、かかりつけ医に相談して検診の種類・頻度を調整しましょう
まとめ
がん検診は「面倒」「怖い」と感じる方もいますが、早期発見が生存率に直結します。年齢・性別に合った検診を定期的に受けることが、あなたとご家族の健康を守る大きな一歩です。まず自治体のがん検診申し込み窓口やかかりつけ医に相談してみましょう。

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